自動運転技術とは?

自動運転術

自動運転技術とは?自動運転で何が変わる??

自動運転

 
「自動運転技術」と聞いて、あなたは何を想像するでしょうか?
「単に人間が操縦しなくても、勝手に動いてくれる機能だよね?」という方が殆どなのではないでしょうか?

 

それは正解でもあり、間違いでもあります。
社会情勢の変化や、運転者の高齢化による注意力の低下など、様々な事情によって技術研鑽が行われて今に至ります。

 

今回は「今さら人に聞けない」自動運転技術についてご説明させて頂きます。

 

自動運転技術って、具体的にはなんなの?

 

自動運転技術は、現在人によって様々な解釈がなされてはいますが、大まかに言えば航空機の「オートパイロットシステム」が、根幹にあると言ってもよいでしょう。

 

これは進行方向や速度を人力でコントロールするのではなく、コンピュータシステムによって自動制御システムとなっています。
人間による操作も可能となっていますが、その殆どは機械による自動化でコントロールされており、ドライバーの役割は状況判断など補助的なものに留まります。

 

多くの乗員乗客の命を乗せて運行する航空機では、パイロットの経験・技量に大きく左右される人力による運行よりも、機械制御で状況に合わせた適切な計算が瞬時に行われるオートパイロットシステムが普及したのは、ある意味では至極当然の流れであったと言えるでしょう。

 

社会情勢が自動運転技術の方向性を決定

航空機の分野では主流化していた自動運転技術でしたが、自動車の分野に進出するようになったのは、社会情勢によるところが大きく関係しています。

 

ドライバーの高齢化が進み、咄嗟の場合の状況判断能力の低下による交通事故が増え、過酷な労働環境により、運転中にドライバーが意識を失う事故も多発しました。
それを防ぐ一環として白羽の矢が立ったのが、航空機の運行で高い実績を上げていた自動運転技術です。

 

基本としては自動車に搭載されたレーダー・GPS・カメラなどによって環境情報を認識し、行き先を指定することで自律走行が可能となる、というのが定義となっています。
ただし、これは「ジュネーブ道路交通条約」によって一般人が公道で走行可能な自動車であるとは認められておらず、2016年現在は一般車として販売されていません。

 

それではなぜ一般報道の中に自動運転技術が紹介されるようになったのでしょうか?
それは自動運転のレベル分けにからくりがあります。

 

もうひとつの道路交通条約が自動運転技術を可能に

 

実は前述のジュネーブ道路交通条約以外に、もうひとつの道路交通条約が存在しており、その規制対象外となっていることが自動運転技術の研究開発の決め手となっています。

 

この「もうひとつの道路交通条約」は、「ウィーン道路交通条約」というもので、2014年に改定されたこの条約では、自動走行制御が人間によって上書き(オーバーライド)可能であり、なおかつ自動運転機能の解除が可能な車両は規制対象外となっています。

 

今日現在、日本政府と米国運輸省道路交通安全局(NHTSA)では、自動運転は以下のように細かくレベル分けされています。

 

レベル0

機械的な制御がなく、ドライバーが全ての操縦を行う車両

 

レベル1

加減速・ハンドリング・ブレーキングといった自動車運転の基幹となっている操作のいずれかをコンピューターシステムが行う車両。
前方衝突警告(FCW)機能搭載車もこのレベル1に該当。

 

レベル2

レベル1同様、自動車運転の基幹となっている操作のうち、複数をコンピューターシステムが行っている車両。
クルーズコントロール(ステアリングアシスト機能)といった機能搭載車が該当。

 

レベル3

運転に関する操作全般がコンピューターシステムによって行われる車両。
ただし、必要に応じてドライバーが運転を行う方式に切り替えることが可能な車両を指す。
これまで実用化はされていなかったものの、2016年に日産プロパイロット搭載のセレナが登場し、自動車専用道路走行時限定で動作。各方面から注目を集めている。
この車両に関しては、事故時の全責任は搭乗したドライバーのものとなる。

 

レベル4

完全自動運転車両。
ドライバーは運転に全く関与しない車両となり、有人・無人車が存在する。
2016年現在、このレベル4に該当する車両は無人軍事車両や無人ダンプなどの特殊車両に限定されており、一般的なドライバーが公道走行可能な車両は販売されていない。

 

このレベル3までに該当する車両であれば、開発・販売が容認されるものとなっており、この条約を基幹として国連主導で国際基準の改正が進められています。

 

 

2020年の東京オリンピックではレベル4の自動運転車が現実に?

 

日本では2015年10月、kantei.go.jpで自動運転技術車に関する公式発表が行われました。

 

その内容は、安部晋三首相が「2020年には、東京で自動運転車が走り回っている」ということを宣言したものです。
試験的に行われていた、特定ルートのみを走る無人タクシー・バスの成果を元にした実用化の可能性が高まったことによるもので、東京オリンピック開催の2020年を目標にレベル3該当車およびレベル4の無人タクシー運用開始を目標とする内容となっています。

 

現在の道路交通法上、ドライバーが搭乗していない車両の走行は認められておらず、法改正と合わせて世界から注目が集まっています。
この試験走行は主に、「国家戦略特別区域」指定の「さがみロボット産業特区」内で行われており、神奈川県藤沢市では2016年3月までの期間限定で実証実験も行われました

 

高い安全性が求められ、間違いが許されない自動車を対象とする技術だけに、多くのメーカーが慎重に着手しています。
これをご覧の皆さんのお子様が、完全自動運転技術搭載車両で寝たままドライブ…という日は、案外すぐそこまで迫っているのかも知れません。

 

 

 



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